「給料が少ない！」のはなぜ？給料が少ない原因とその対策を考えてみた

うさたそ
転職

 

「えっ給料そんなにもらってるの？！」

と、周りの人と話していて感じるときはありませんか？

一生懸命働いて、周りの人よりも残業しているのに給料が少ない……。
なんてことがあったら、仕事へのやる気や情熱も削がれてしまいますよね。

 

では、実際あなたの給料は少ないのでしょうか？もしくは周りの人が多いのでしょうか？

 

今回は、さまざまなパターンでもらっている給料額の平均を調べてみました。

「今の会社の給料がやっぱり少ない！」と感じたときに原因や対策についてもご紹介していきます。

平均的な給料はいくら？

まずは、平均的な給料の額を見ていきましょう。

男女年齢別　給料平均

男性 女性
～19歳 183,200円 173,700円
20～24歳 214,600円 209,200円
25～29歳 252,600円 233,400円
30～34歳 289,200円 246,800円
35～39歳 328,300円 258,500円
40～44歳 360,700円 268,300円
45～49歳 387,900円 271,100円
50～54歳 419,600円 274,700円
55～59歳 420,100円 271,100円
60～64歳 314,300円 232,000円
65～69歳 275,000円 215,500円
70～歳 260,500円 217,300円

参照：令和2年賃金構造基本統計調査の概況 – 厚生労働省

厚生労働省が令和2年に調査した内容によると、男女で平均給料の差が大きいことがわかります。

男性では、年齢階級が高いほど給料が高くなっており、ピークは55～59歳。
管理職につかれる方が多い年齢だと思いますので、納得がいきますね。

女性は50～54歳がピークとなっていますが、男性とちがって賃金上昇が緩やかです。
また、女性の最高額は男性の最高額とおおよそ145,400円の差が出ています。

要因として、出産・育児による休職などキャリア形成が難しいことなどがあげられます。

学歴別　給料平均

男性

大学院 大学 高専・短大 専門学校 高校
～19歳 182,400
20～24歳 252,300 229,100 213,700 213,400 204,300
25～29歳 282,000 266,200 249,100 241,200 233,100
30～34歳 337,800 313,900 281,600 274,200 258,700
35～39歳 435,900 365,200 325,700 299,800 285,200
40～44歳 498,900 416,400 359,800 319,800 311,400
45～49歳 560,300 461,500 390,900 351,400 333,300
50～54歳 636,500 526,600 439,900 376,200 345,400
55～59歳 714,900 516,500 440,400 378,500 353,700
60～64歳 617,600 378,000 311,400 293,800 268,000
65～69歳 595,200 354,800 292,300 258,100 238,600
70～歳 737,600 370,200 247,300 221,600 221,300

参照：令和2年賃金構造基本統計調査の概況 – 厚生労働省

女性

大学院 大学 高専・短大 専門学校 高校
～19歳 174,500
20～24歳 243,300 226,500 204,700 216,400 189,600
25～29歳 274,400 249,400 224,600 236,100 201,500
30～34歳 336,400 275,400 236,500 247,800 206,600
35～39歳 364,700 298,200 249,500 256,800 216,600
40～44歳 450,300 320,300 264,900 275,200 221,900
45～49歳 500,100 340,900 275,800 279,400 234,000
50～54歳 558,000 382,000 289,000 287,600 233,500
55～59歳 534,500 381,300 284,800 299,000 234,000
60～64歳 560,800 307,300 245,200 265,900 206,100
65～69歳 562,000 335,300 249,000 248,200 195,700
70～歳 808,600 311,700 283,700 258,600 205,800

参照：令和2年賃金構造基本統計調査の概況 – 厚生労働省

学歴別に給料を見てみると、学歴の高さと給料の高さが比例していますね。

男女いずれも大学・大学院を卒業している方の傾きが大きくなっており、日本は”学歴社会”だということがよく分かるグラフになっています。

年収が高いとされている医者・弁護士などの職は、大学ないし大学院の卒業が必須ですので
給料全体が上がっている要因と考えられます。
また、大手企業への就職も学歴が高いほど入りやすくなっている点も、同様です。

年齢・性別だけで見たときとの違いは、大学院を卒業した場合最終的に女性のほうが高収入になっています。

会社の規模別　給料平均

男性

大企業 中企業 小企業
～19歳 184,600 183,300 181,100
20～24歳 222,300 211,600 207,600
25～29歳 266,600 248,200 236,700
30～34歳 313,800 281,800 266,200
35～39歳 363,800 321,100 294,300
40～44歳 403,500 354,000 319,800
45～49歳 437,000 379,700 340,900
50～54歳 485,400 408,700 347,600
55～59歳 478,200 419,600 349,100
60～64歳 330,000 314,600 301,200
65～69歳 285,200 280,400 267,700
70～歳 281,200 275,100 249,100

参照：令和2年賃金構造基本統計調査の概況 – 厚生労働省

※法人企業統計では企業を資本金の規模で分類しており、大企業は10億円以上、中堅企業は1億円以上10億円未満、中小企業を1,000万円以上1億円未満としています。

女性

大企業 中企業 小企業
～19歳 175,300 173,000 173,300
20～24歳 219,000 207,900 197,300
25～29歳 244,900 233,800 216,300
30～34歳 264,400 244,800 226,900
35～39歳 278,700 257,600 234,300
40～44歳 289,000 270,600 242,400
45～49歳 288,900 273,300 247,100
50～54歳 285,700 282,200 252,200
55～59歳 283,800 274,900 252,400
60～64歳 237,000 234,200 225,700
65～69歳 229,200 211,600 210,500
70～歳 234,300 212,300 212,300

参照：令和2年賃金構造基本統計調査の概況 – 厚生労働省

男性から見ると、大企業と中・小企業ではやはりもらえる給料に大きな差が出ています。
反対に女性は、企業規模でそこまで給料に大きな違いは出ていませんね。

「今では大企業も安定ではない！」とよく耳にしますが、男性の給料では大企業と中小企業で最高額が10万円以上違います。
大企業の就職を目指している人が多いのも、給料を見てみると納得がいきますね。

給料が少ない原因は？

続いて給与の少ない理由について考えていきましょう。
今回は個人の感覚とは別に、第三者から見ても給料が少ないと判断できる場合について紹介していきます。

給料が低い業種・職種ではたらいている

給料が平均よりも少ない業種・職種があります。
例えば、家電量販店。
家電量販店は平均年収が471万円とされており、業界別の年収が低いランキングでは1位になっています。
参照：業界別の年収が低いランキング、ワースト65選【2021年最新版】

どれだけ今の仕事が天職で楽しいと感じていても、給料の低い業種・職種だと状況は改善できません。
給料をあげたいと考えているなら、平均的に給料が高い業種・職種に就く必要があります。

勤めている年数がまだ短い

勤務年数が短い場合、給料はまだ低いことが多いです。

企業は、いろいろな評価方法で社員の給料を決定しています。
本来、企業にとっての”利益”になってくれた人材を評価し給料に反映するのがあるべき姿ですが……。

日本は”年功序列思考”が未だに強く、年齢や勤務年数で給料が額を決めている企業がほとんどです。

しかし、若い世代の方が経営している会社には実力で給料が変わる”実力主義”のところもあります。
もし「年功序列が正当な評価方法じゃない！」と感じる場合は、給料の評価方法の違う会社への転職も視野に入れましょう。

会社で使える資格を取得していない

業種によっては、資格があることでできる仕事の範囲が増えることがあります。

当然ながら、会社にとっては１人ひとりのできる仕事の範囲が多いほうが嬉しいですよね。

そのため、従業員たちに資格をとってほしいと考えて「資格を取れた人には給料UP」と資格手当をつけてくれることがあります。

なかには、資格を１つとれば給料が月々３万円アップするような会社もあるようですよ。

給料額に対する交渉をしたことがない

現在もらっている給料に対して不満があることを、上司に伝えたことがありますか？
もらっている額に不満があるにもかかわらず、上司や先輩に交渉していない人は多いです。

自分が今不満であることを伝えなければ、「給料額に満足している」と周りからは思われてるかもしれません。

 

しかし、給料を交渉するにも判断してもらうことのできる”材料”は必要です。
他の人と同じ仕事をこなしているだけでは給料を上げるまっとうな理由がありません。

同僚から抜きん出るような仕事成果を出す努力が必要です。

差別化しにくい部署にいる

事務・総務などの直接的に会社の売上に関わるわけではない部署にいると、給料が低い場合があります。

誰にでもできる仕事の場合、会社は給料を高くする理由がないのです。
給料を上げるには、”希少価値のある”仕事をしなくてはなりません。

事務・総務でも作業効率を周りの２分の１にする方法を考えるなど、「この人に任せたい！」と思ってもらうことができれば自然と給料アップにもつながります。

たとえ今の会社がそれを評価してくれなかったとしても、転職活動で自分の市場価値があがっているため好条件の企業に就職しやすくなります。

自分の仕事の専門性はどうか、自分に希少価値があるのか、をいま一度見直してみてください。

「給料が安い！」そんなときに試したい６つのこと

給料が低くつらく感じている場合、行動を起こすしかありません。
しかし、何をすればいいか分からないこともありますよね。

そこで、ナナミル編集部がおすすめ！６つの試してほしいことをご紹介します。

会社に対してできること

会社に給与交渉をする

前述したとおり、自分が今不満であることを伝えなければ「給料額に満足している」と周りからは思われてる可能性が。

まずは、上司に相談してみましょう。
上司への相談が難しい場合は、人事や会社内にある組合への相談もありです。

自分が会社に貢献してきた実績を元に、「会社のためにやってきたこと」をきちんと提示できるようにしておきましょう。
なにか大きな成果が出たタイミングで給料交渉をするのもおすすめです。

断られてしまった場合は、何が原因かを確認が必要です。
「年功序列」などの納得できないような内容の場合は、転職を視野にいれるといいかもしれません。

キャリアアップに挑戦する

会社にとって必要とされている資格をとりましょう。
資格手当によって給料のアップが期待できます。
また、資格手当がないような会社でも資格を持つことで給料の高い他部署へ移動することができるかもしれません。

今の会社にとって必要な資格や、今後のことも考えていろいろな仕事に使える資格をとっておくのもおすすめですよ。

ムリのない程度で残業する

ムリのない範囲で残業して、残業代を稼ぐ方法です。
残業代は、基本給の1.25倍払う必要があると決まっています。

そのため、定時内の時間に働くよりも多くの給料をもらうことが出来るんです！

しかし、会社によっては基本給の中に見込み残業代を含まれていることがありますのでご注意を。

見込み残業代とは

企業側が一定の残業時間を、元々の基本給の中にあらかじめ見込み残業として含めることができる制度です。

30時間残業したのに、見込み残業25時間分が基本給に含まれていて5時間分しか残業代もらえなかった……。
なんて事態になってしまいます。

そうならないためにも、自分がいまもらっている給料の内訳を確認しておきましょう。

 

また、残業のしすぎで身体を壊してしまっては元も子もありません。

自分の身体にとってムリのない範囲で適切に行うことが大切です。

財形貯蓄をする

財形貯蓄制度とは”勤労者財産形成制度”のこと。

会社から支払われる給料の一部を、提携する金融機関へ積み立てる制度で
福利厚生の一環として導入している会社で働いている場合に利用が可能です。

自分の口座には、財形貯蓄分の一部が引かれた給料額が振り込まれます。
そのため、使い込みの心配もありません。
自分の意思とは関係なく貯金ができるので、手元にあると使ってしまう人にとってメリットではないでしょうか？

また、投資信託などの金融商品も選択できる財形制度を入れている会社の場合、
預けた金額よりも多くなって返ってくることがありお得になることも。

会社の福利厚生をうまく使っていきましょう。

自分自身でできること

副業をする

仕事後の時間・仕事前の時間・休日など、空き時間を利用して副業することで月収を上げることが可能です。

自分のスキルを使った副業を行うと、本業との相乗効果が生まれてより仕事が楽しくなることも。

スキルがない人でも、今はクラウドソーシングを使って仕事を受注することが可能です。

クラウドソーシングとは
不特定多数の人へ仕事を依頼・発注、アイディアを募集したりする業務委託の形態のこと。
日本で一番大きいクラウドソーシングサイトは、クラウドワークスです。

ただし、会社が副業を推奨していない場合もあるので規則を確認しておきましょう。

関連記事：初心者webライターで月5万円稼ぐのは簡単！実際3ヶ月で達成するためにやったこと

転職をする

「色々試してみたけど、会社が取り合ってくれない……」
「交渉する余地がなかった……」
という場合には、今の会社に固執する必要はありません。

思い切って、今よりも給料の高い会社へ転職を目指しましょう！！

会社によって重視していることは違うので、同じ業務内容でも給料を高く払っている会社はあります。
あなたのスキルは、他の会社に行けば重宝されるものかもしれません。

とくに、同業界・同職種に転職をするのがおすすめ。
経験者は優遇されることが多いです。

 

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関連記事：【めんどくさがり向け】とりあえず登録するべき転職サイトとその理由

まずは行動！勇気を出して動いてみよう

「不安、行動する勇気がない！」という人は、踏み出す勇気をくれる本を読むのがおすすめです。
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自己啓発本とは少し違った”自分自身で選択すること”について改めて考えたくなるような内容になっているので、一歩踏み出す勇気をくれるはずです。

まとめ

給料が安いことに対して、不満に感じているだけでは現状を変えることが出来ません。

自分のもらっている給料が周りから見ても少ない！と思ったら、まずはどのように行動していくのかを決めましょう。
会社に対してできることを行うのか、自分自身で解決できることに取り組むのか、やり方は自由です。

あなたが納得して働くことができる環境になるように、しっかり対策をねってみてくださいね。

 

それでは！